マーケティング
【2024年最新】Eコマースとは？ECサイトとの違いや導入方法をわかりやすく徹底解説！
最近よく耳にする「Eコマース」(Electric Commerce)とは
Eコマースには大きく3つの種類がありますが、今回の記事では主に売り手からお客様へインターネットを使って商品やサービスを届けるための方法を解説しますよ。
これからEコマースをビジネスに取り入れたい企業や個人事業者に向けて、導入のメリットや注意点を以下のとおり紹介していきます。
また、Eコマースを導入するためにはお客様とつながるための窓口（ECサイト）を用意しなくてはいけませんが、大きくわけてECモールを利用するか、自社でECサイトを制作するかにわかれます。
ECサイトを用意するための選択肢はいくつかあり、記事ではそれぞれのメリッやデメリットもくわしく解説していくので、自社にあった方法がわかりますよ。
Eコマースを導入する場合に必要な業務やコスト面についても説明していくので、ぜひ最後までご覧ください。
- 更新：
- 2024年05月16日
COLUMN INDEX
- Eコマースとは？インターネットで商取引をする仕組みのこと
- Eコマースの種類は主に3つある
- EコマースとECサイトの違い
- Eコマースを利用するメリット
- 所在地に関係なく世界中に販売範囲を広げられる
- 24時間365日利用者のタイミングで購入してもらえる
- 利用者の希望に沿った商品やサービスを提供しやすい
- 利用者が実店舗へ出向く手間やリスクを減らせる
- 店舗運営費や人件費を削減できる
- 顧客データやリピーター率、満足度などがわかりやすい
- Eコマースを利用するデメリット
- 実際に手に取って選んでもらえない
- ECサイトが軌道に乗るまでにコストや時間がかかる
- 商品代金とは別に送料がかかる
- 購入者のモラルに左右される部分もある
- Eコマースを導入する方法は主に2種類
- ECモールを利用する
- 自社ECサイトを作る
- Eコマースを導入する際に必要な業務
- 自社ECサイト構築ができる人材や経験がなければプロに発注しよう
- Eコマースの事例
- 東洋館出版社
- 浅野屋
- Beautydoors
- Eコマースに関するよくある質問
- Eコマースとは？
- Eコマース導入する企業側のメリットは？
- Eコマースは購入者側にどんなメリットがある？
- Eコマースを導入するならECモールと自社ECサイトどちらがおすすめ？
- Eコマースは将来的にどうなっていく？
- まとめ
- 参考サイト
Eコマースとは？インターネットで商取引をする仕組みのこと
「Eコマース」とは正式には「Electric Commerce（エレクトロニックコマース）」といい、電子商取引を意味するビジネス用語です。
電子（＝インターネット）を使って商取引（＝企業や消費者間の売買・金銭の受け渡し）を行う仕組みを、Eコマースと呼びますよ。
身近なEコマースで言えば、インターネットを使った通販サイトやフリマサイト、オークションサイトなどを指します！
国内ではまず通販大手の楽天市場が1997年にEコマースを使ったサービスを開始し、2000年にはAmazonが日本にも進出しました。
さらに、2020年以降は新型コロナウイルス感染症対策として消費者が実店舗へ出向く機会が減り、さらにEコマースの利用が増加しています。
2022年8月12日付で経済産業省が公表した調査結果によると、食料品や家電、生活雑貨などの物販と電子出版や動画配信サービスなどのデジタル分野でとくにEコマースを使った取引や販売が増加の一途をたどっています。
旅行やホテル予約を行う旅行サービスや飲食店・美容院などを含むサービス系分野は外出自粛や行動制限の煽りを受けて全体的な伸び率は低いですが、2022年度以降の感染予防対策緩和でこちらも徐々に回復していきそうです。
Eコマースを使った販売やサービスは企業にも消費者にも便利さや費用削減などのメリットがあり、今後も増加や発展がみられると予想されますよ。
Eコマースの種類は主に3つある
Eコマースの基本はB（＝Business/ビジネス）つまり企業や販売者と、C（＝Customer/カスタマー）つまり消費者や利用者とのやり取りです。
やり取りする相手が「B（＝ビジネス）」間か「C（＝カスタマー）」を相手とするかによって、Eコマースは大きく3つの種類にわかれますよ。
- B to B＝企業と企業でのEコマース
- B to C＝企業と消費者とのEコマース
- C to C＝消費者と消費者でのEコマース
B to BのEコマースでは、例えば業者向けの工業資材や工具などを通販する「モノタロウ」や事務用品を発注できる「アスクル」などが代表的です。
また、C to CのEコマースはメルカリやフリマのように、基本的に個人から個人へ商品や代金をやりとりする販売方法を指します。
一般的にはEコマースといえば、企業（ビジネス）から消費者（カスタマー）へのB to Cを指します。
主なB to CのEコマースを例に挙げると、楽天市場やAmazonなどが該当します。
記事内でも主にB to CのEコマースをイメージして、解説を進めていきますね。
スマホから取引を行うMコマースも増加中
ウェブサイトを使った電子商取引を意味するEコマースですが、次世代の商取引として「Mコマース」や「Vコマース」も登場しています。
（発注している画像を挿入予定）
Mコマースはスマホのアプリを経由した「M（Mobile/モバイル）コマース」のことで、スマホの普及率に伴い利用する人も増えています。
経済産業省が発表した調査結果によると、2021年に物販でB to CのEコマースを利用した人の52.2％がスマホを経由して購入しているとわかりました。
大手通販サイトではウェブ上のECサイトだけでなく、自社アプリをリリースしてMコマースにも力を入れているのが近年の傾向でもあります。
また、次世代のEコマースとしてVRを使った「Vコマース」市場も拡大していくことが予想されています。
将来的にはVRを使った車の試乗や旅行サービスなども本格的に提供されていく可能性もありますよ！
EコマースとECサイトの違い
Eコマースの導入を検討すると、ECサイトという言葉も出てくるでしょう。
Eコマースはインターネットを使う電子商取引全般のことを指しますが、ECサイトはインターネットで販売するためのサイト、いわゆる通販サイトやネットショップのことを指します。
ECサイトはEコマースを行うためのツールとして、企業とお客様をつなぐ窓口の役割を担っていますよ。
ECサイトを使って商品の販売やサービスの提供をすることを、Eコマースと呼ぶんですね！
ECサイトを用意するためには、楽天市場やAmazonといったECモールに出店や出品するか、自社で運営するECサイトを作成する方法もあります。
ECサイトを用意する方法と違いはのちほど、Eコマースを導入する方法は主に2種類の項目で解説するので参考にしてください。
Eコマースを利用するメリット
ECモールを自社のビジネスに導入するメリットは、主に6つあります。
- 所在地に関係なく世界中に販売範囲を広げられる
- 24時間365日利用者のタイミングで購入してもらえる
- 利用者の希望に沿った商品やサービスを提供しやすい
- 利用者が実店舗へ出向く手間やリスクを減らせる
- 店舗運営費や人件費を削減できる
- 顧客データやリピーター率、満足度などがわかりやすい
Eコマースの導入は利便性や売上アップに大きな効果があるので、一つ一つしっかりチェックしておきましょう。
所在地に関係なく世界中に販売範囲を広げられる
インターネットは基本的に世界上どこからでもアクセスでき、Eコマースを使うことで実店舗の所在地や、購入したい人の行動範囲に関係なく販売や購入ができるのが大きなメリットです。
インターネット環境さえあればボタンひとつで購入して、自宅や指定した場所まで配送してもらえるのは消費者にとってもメリットですね。
24時間365日利用者のタイミングで購入してもらえる
店舗や対面では営業時間や営業日にあわせてでしか、販売やサービスの提供ができません。
Eコマースなら基本的に24時間365日いつでも利用できたり、顧客のタイミングで購入できたりします。
利用者の好きなタイミングや思い立った時にすぐ購入できるようにすることで、別の店舗にお客様が流れたり買い渋りが起きたりすることも防げますよ。
利用者の希望に沿った商品やサービスを提供しやすい
Eコマースならインターネットで商品名やサービス名を検索すると、検索結果としてECサイトや自社サイトがヒットし、必要としている人の目につきやすくなります。
また、大手ECサイトでは商品の検索機能や比較機能、フロートチャートなどを使ってターゲットの絞り込みができ、自社の商品を必要としている人に届きやすくなりますよ。
実店舗の場合は立地的に近い人や、口コミ、雑誌などでしかターゲット層へアプローチしにくいので、商品を探している人に見つけてもらいにくくなります。
Eコマースは欲しい人と売りたい人をより結びつけやすくしてくれるというメリットも大きいですね。
利用者が実店舗へ出向く手間やリスクを減らせる
新型コロナウイルス感染症への懸念や混雑を避けたいという消費者に対して、Eコマースを用意すれば手間やリスクを軽減し、購入につながりやすくなります。
高齢者や子育て中の方など、買い物に時間をかけたり荷物を運んだりすることが負担となる人にも、Eコマースは大きな味方となってくれます。
より便利なお買い物体験をお客様に提供することは、売上やリピート率にもつながりますね。
店舗運営費や人件費を削減できる
実店舗を構えて接客スタッフを配置することで、当然テナント料や人件費、光熱費などのコストが発生します。
EコマースでもECサイトの運営や商品発送などに人件費や費用はかかりますが、店舗運営に比べると経費を削減できる可能性が高いですよ。
顧客データやリピーター率、満足度などがわかりやすい
Eコマースを利用すれば顧客の年齢や購入回数などの情報がデータ化され、ターゲット層やリピート率も数値としてわかりやすくなります。
また、ECサイトには購入者からのレビューや評価などを残せる機能もあるので、顧客満足度や要望なども明確になり、商品開発や改善点などの参考になりますよ。
Eコマースを利用するデメリット
企業にとっても利用者にとっても便利なEコマースですが、導入には注意すべき点もいくつかあります。
導入するうえでのデメリットも理解したうえでEコマースを検討しましょう。
実際に手に取って選んでもらえない
Eコマース最大のデメリットともいえるのが、実際に手に取って商品を選んでもらったり、対面でサービスを提供したりできないという点があります。
物理的に実店舗では当たり前のことが、Eコマースを通して目の前にいない消費者には不可能なこともでてくるでしょう。
ただし、逆に対面では細かく伝えきれない情報や伝えそびれてしまうことも、Eコマースでは商品紹介にページを割くなど工夫すれば消費者は集中して読んでくれたり、知りたいと感じたりします。
また、最近ではYouTubeやInstagramなどのライブ配信機能を使った「ライブコマース」も主流化してきました。
ライブコマースでは生配信でスタッフなどの出演者と視聴している顧客がコメントなどでコミュニケーションが取れ、直接的に接客できない、情報が一方通行になるといったデメリットをカバーしています。
さらに、Vコマース（VR技術を使った販売）も今後は伸びてくることも予想されるので、物理的なデメリットが極力埋められる取り組みも進んでいくでしょう。
ECサイトが軌道に乗るまでにコストや時間がかかる
近年、Eコマースに力を入れている業種や企業が多くなっており、インターネット上にはECサイトが数多く存在します。
数あるECサイトから自社を選んでもらうためには、まず検索履歴や商品の検索結果の上位に表示されるための努力が必要になりますよ。
実店舗では立地的にお客さんを呼び込むことも可能ですが、Eコマースはまず検索に引っかかるように工夫したり、店舗運営とは違うアプローチが必要になったりします。
具体例に自社のECサイトや商品を検索結果の上位に表示させるには、以下の工夫が必要ですよ。
- SEO対策を徹底する
- 広告に力を入れる
- サイトや商品ページに魅力を持たせる
- 販売実績を上げる
SEO対策とは、Googleなどの検索エンジンでECサイトが上位に表示されるために、キーワードなどをページ内に盛り込ませたりコンテンツを充実させたりすることを言います。
また、ECサイトやページをより魅力的なものにするためにコラム記事を掲載したり、画像やデザインにこだわったりするとその分手間がかかりますし、広告に力を入れるためには広告費をかけなければいけません。
さらに、知名度や販売実績はある程度長い目でみていくしかありません。
Eコマースを導入すれば短期的に売上がアップするとは考えずに、最初は手間やコストがある程度かかると理解しておきましょう。
商品代金とは別に送料がかかる
ECサイトで商品が購入されたら、購入者へ発送しなければいけません。
商品発送に必要な送料は購入者負担にすることもできますが、「送料無料（送料が販売者負担）」ではない商品は選ばれにくく、同じ商品で送料無料にしている競合他社に流れる可能性も高いです。
さらに、社会情勢や石油価格の高騰などを受けて運送会社の送料は値上がりしており、Eコマースでの売上を考えるうえで配送コストは大きな問題となっています。
Eコマースで販売した商品は価格から配送料のコストを差し引いた額が利益となると覚えておきましょう。
購入者のモラルに左右される部分もある
Eコマースは実店舗と違い、販売者と購入者がお互いに顔を見てやり取りをするわけではありません。
実店舗も同じケースがないとはいえませんが、身勝手なキャンセルや返品、商品が不要になったなどの理由で受取拒否などのトラブルが起きることも少なくありませんよ。
Eコマースは購入者のモラルやマナーに取引の内容が左右されるケースもあると理解し、ある程度リスクやトラブルへの対応も考えておきましょう。
Eコマースを導入する方法は主に2種類
自社でEコマースを導入する際にまず必要なのは、お客様と企業をつなぐ窓口であるECサイトです。
ECサイトは主に2つの方法で用意できますよ。
どちらの方法がおすすめできるかは、自社スタッフのスキルや投資できる金額によっても異なるので、まずは具体的な選択肢やそれぞれのメリット・デメリットを知っていきましょう。
ECモールを利用する
ECモールの大手といえば、楽天市場やAmazonが有名です。
ECモールは出店料や販売手数料などを支払えば、自社の商品やサービスをインターネットで販売・提供できますよ。
ECモールを利用するメリットとデメリットもまとめたので、みてみましょう。
ECモールはフォーマットやテンプレートなどを使って簡単に自社のネットショップが作れたり、顧客情報や支払いの管理などは運営会社に任せられたりとサポートが充実しているのが安心できるポイントです。
大手のECモールに出店や商品を出品すれば、もともとのアクセス数や利用者数が多いので幅広い層に購入してもらいやすくなります！
自社のECサイトを一から構築するより手間もかからず、初心者でもネットショップを出店できるので気軽にEコマースを導入できますよ。
ただし、運用コストとしてECモールに出店するための出品料や商品が売れるたびに差し引かれる販売手数料なども発生し、利益が下がりやすい点に注意が必要です。
ECモールを利用して商品などを販売する方法としては以下の2つの種類があります。
では、出店型と出品型の違いを、くわしく解説していきましょう。
ECモールにネットショップを「出店」する
ECモールにネットショップをテナントとして出店する方法は、「楽天市場」や「Yahoo！ショッピング」などが対応しています。
たとえば、実店舗や自社ブランドを持つ企業でも、○○○○楽天市場店や○○○○Yahoo！ショッピング店と名のついたネットショップを出店していますよ。
ECモールにネットショップを出店する場合は、出店料などの費用がかかります。
たとえば、楽天市場ではネットショップの出店には以下の費用が発生しますよ。
楽天市場でEコマース初心者向けの「がんばれ！プラン」で出店した場合、月額出店料25,000円の1年分（300,000円）と初回登録料60,000円をまず一括で支払います。
さらに、月間売上額の3.5％～7.0％がシステム利用料として差し引かれます。
楽天市場のシステム利用料はパソコン・モバイル経由のどちらから購入したかや、月間売上総額によってパーセンテージ額が変わります！
また、別途楽天ポイント付与分の1.0％を出店店舗側が負担する「システムサービス利用料」や、利用者とのメッセージ機能「R-Messe」の利用料、楽天ペイの決済利用料なども毎月請求されます。
ECモールへの出店はコストがかかりますが、専門知識を持つスタッフがいなくてもある程度集客を見込めるネットショップを簡単に作りたいという企業におすすめできるといえます。
ECモールに商品を「出品」する
自社商品をEコマースで販売する方法として、ECモールに出品するという選択肢もあります。
ECモールへの出店と出品の大まかな違いを表で比較しました。
ネットショップ自体を出店するのではなく、商品のみを出品するため、基本的にアカウントさえあればECモールで販売ができます。
商品を出品できるECモールで有名なのは、Amazonです。
Amazonは出品サービスアカウントさえ作れば個人としてでも企業としてでも商品を出品できます。
月額登録料は1商品あたり100円の「小口出品」、または月額4,900円と定額の「大口出品」が選べ、ネットショップを出店するよりコストが抑えられますよ。
Amazonでは「フルフィルメント by Amazon」というサービスを用意しており、利用すると商品にPrimeマークがついて発送やカスタマーサポートなどもAmazonが行ってくれます。
AmazonではPrimeマークがついている商品を選びたいという人や、Prime会員特典として送料無料などのサービスを受けたい人も多いので購入してもらいやすくなりますよ。
商品もAmazonの倉庫へあらかじめ納品しておくので、在庫管理のコストが抑えられたり発送作業への人員も削減できたりなどメリットは多いです。
ただし、Amazonのルールに則って販売しなければならなかったり、他社が同一商品を出していれば最安値でないと購入してもらえる可能性が低くなったりとデメリットもあります。
ECモールへ商品を出品する方法はネットショップや自社のECサイトを作成する前に試行したい場合や、販売する商品が1種類のみなど少ない場合におすすめといえます。
自社ECサイトを作る
大手のECモールなどに出店や出品するのではなく、自社のECサイトを作成してオンラインショップとして運用することもできます。
あらかじめ自社の公式サイトなどがあり、その中で商品販売などを行いたいという場合も、自社でEコマースに対応したシステムを構築して運営するといいでしょう。
ECモールを利用するのに対して、自社のECサイトを作成するメリットやデメリットをまとめました。
自社ECサイトを作れば、ブランドや企業のイメージを保ったデザインを選べるというメリットがあります。
また、ECモールに出店したり出品したりすると毎月のコストとして売上金額に対する販売手数料がかかりますが、自社でECサイトを運用していれば売上の分だけ利益が上がりやすくなります。
ただし、自社ECサイトを作る方法によっては高度な知識やスキルが必要になるので、すべての企業や店舗におすすめできるとも言い切れません。
自社ECサイトを作成する方法は大きく5つの選択肢があるので、難易度やメリット・デメリットとあわせて解説していきますよ。
自社の人材やスキルにあわせて、どの方法があっているか検討してみましょう。
【難易度☆☆★】ショッピングカートASPで自社ECサイトを作るメリットとデメリット
ショッピングカートASPはEコマースを行うためのショッピングカート機能をクラウドで提供しており、契約して月額料金を支払うことでツールを利用できます。
クラウド上のシステムをレンタルして使うので、都度アップデートされたり最新機能が搭載されたりする点もおすすめのポイントです。
ECサイト自体がないという場合でも、ショッピングカートASPを提供しているサービスはホームページ作成が簡単にできる機能も兼ね備えていることがあるのでスムーズにEコマースを始められるでしょう。
・初心者でも簡単にECサイトが作れる
専門知識やコストの心配が少ないショッピングカートASPは、気軽にEコマースを導入したい企業におすすめです。
ただし、操作性を簡単にするためにある程度フォーマットやデザインが決まっており、企業イメージなどにあわせたカスタム度は低いのが注意点です。
【難易度☆☆★】クラウドECで自社ECサイトを作るメリットとデメリット
クラウドECはECサイトを作成・運営するためのプラットフォームをクラウド上に用意しているサービスを利用する方法です。
自社サーバーがなくてもインターネット上のECプラットフォーム内で運営ができるので、導入の難易度は比較的低めです。
ECクラウドもショッピングカートASPと同様に、常に最新の状態に自動的にアップデートされるのがメリットです。
手間をかけずに変化し続けるEコマースを運用できるので、ある程度本格的なサービスを求めつつ簡単に導入したいという企業におすすめです。
【難易度☆★★】ECパッケージで自社ECサイトを作るメリットとデメリット
ECパッケージはECサイトを作るためのプラットフォームで、クラウド上ではなく自社のサーバーに直接インストールして使います。
ECサイトの作成はもちろん、商品や在庫、顧客などの情報管理やマーケティング分析などの機能も充実しているのが特徴です。
導入する費用は初期費用1,000万円、月額利用料が数十万円のサービスもあるなど高額ですが、大規模企業や有名ブランドのECサイトの多くはECパッケージを利用しています。
ECサイト開設後のサポートやメンテナンスなども任せられるので、費用をかけてでも本格的なサービスを顧客に提供したい企業におすすめです。
【難易度★★★】オープンソースで自社ECサイトを作るメリットとデメリット
オープンソースは基本的に無料でサイトなどを作るためのソースが利用できるので、初期費用や月額料金などのランニングコストが抑えられます。
ただし、サイト作成や運営の技術がなければ満足のいくECサイトを構築するのは難しいでしょう。
自社でサイト作成や運営ができる人材が用意できたり外注に依頼できたりする場合は、クラウドECやECパッケージを契約するより費用が抑えられるので、技術的にカバーできるのであればオープンソースを使った自社ECサイトを作ってみましょう。
ただし、オープンソースを使うことでセキュリティ面に不安が残るという声もあるので、自社でセキュリティを強化できるスキルも必要となってくるでしょう。
【難易度★★★】フルスクラッチで自社ECサイトを作るメリットとデメリット
フルスクラッチは既存のショッピングカートASPやクラウドEC、ECパッケージなどのツールも、オープンソースも使わずに、一から自社のECサイトを構築する方法です。
当然、自社だけのオリジナリティあるECサイトが作成できるでしょう。
ただし、ECサイトを何もない状態から作るのは、ここまで紹介した方法と比べても高度な技術と労力が必要になります。
フルスクラッチで自社サイトを作成するための人員や期間が十分にあるのかを、しっかり検討したうえで選びましょう。
作成や運用には膨大な手間と技術者やシステム投資などの費用がかかりますが、たとえばユニクロやZOZOTOWNはフルスクラッチで自社ECサイトを構築し成功しています。
ある意味、独自のフルスクラッチのECサイトを持っているということは大企業であるステータスとも言えますね。
Eコマースを導入する際に必要な業務
自社でECサイトを構築してEコマースを導入する場合に、必要となる主な業務をまとめました。
・サイトの更新や商品情報の入力
・撮影、採寸原稿執筆＝ささげ業務
・サイトリニューアル
・バグなどの改善
・SNSを使った発信
・ライブコマース
・ネット広告
・購入者へのお礼のメール
ECサイトを運用していくための業務は多方面に分かれており、それぞれに担当者をつけるなどするとミスが少なくなります。
また、それぞれに専門的な知識や対応が必要となってくるため、Eコマースの導入を検討しはじめたら同時にECサイト運営に向けたスタッフ育成にも力を入れるといいでしょう。
自社ECサイト構築ができる人材や経験がなければプロに発注しよう
自社でECサイトを構築するには専門的な知識や経験も必要で、完成したサイトやページが中途半端なら集客ができなかったり、ショッピングカートなどの機能が不十分で購入につながらなかったりと失敗する可能性もあります。
ECサイトを自社だけで作成できる技術的なスキルがあるのか、人事面からも作業時間に避ける余力面からもよく吟味したうえで導入に踏み切りましょう。
もし、自社だけでEコマースを導入することが難しいと感じたら、コストはかかりますがECサイトの構築や運営を代行してくれるサービスもあるのでプロに発注するのがおすすめです。
ECサイトでの販売や集客ノウハウを持ったプロに依頼すれば、実績のない企業が自社でECサイトを運営していくより結果的に売上が伸び、コストが埋められる可能性もあります。
また、まずは気軽に出店できるECモールを利用して、Eコマースの効果や売上アップの効果があるか検証したり、実際に受注して商品を発送する流れを経験してみたりするのもいいでしょう。
Eコマースの事例
激化するEコマース市場の中で今後生き残るためには、オリジナル性が重要になってくるといえるでしょう。
実際にSNS連携やアプリ導入などでECサイトの集客アップにつなげた企業様の成功事例をいくつか紹介しましょう。
東洋館出版社
東洋館出版社は教育関係の本や雑誌を中心に販売する会社で、Shopifyを利用して書籍のECサイトを展開しています。
Shopifyと連携するGoogleショッピング広告を使い自動的にECサイト内で販売する書籍を必要な人に表示できるようになったことでCPAが1/10に抑えられるようになり、より効果的な集客が実現しました。
また、公式LINEアカウントとの連携をスタートさせたことで、クーポンの配布や新刊情報の配信、注文した書籍の発送完了通知や配送状況の確認などができるようになりました。
ECサイト内では読み物コンテンツも充実しており、Web広告とコンテンマーケティング、SNS連携をうまく活用した集客を行っています。
浅野屋
長野県軽井沢に本店を構え、関東にも店舗を展開するブランジェ浅野屋では、実店舗のポイントカードをデジタルポイントカードへ移行し、ECサイト内のマイページやLINE連携から表示できるようにしました。
実店舗でもオンラインショップからでもポイントを貯めたり使えたりできるようになり、LINE会員に向けて店舗で使えるクーポンなども配布しています。
実店舗ではQRコードからLINEの会員登録をするとその場で使えるクーポンのプレゼントを行うなど促進施策を実施し、1か月あたりの会員登録者数を伸ばしています。
実店舗とECサイトをうまく連動させ、リピーター率を上げる取り組みは非常に参考になります。
Beautydoors
女性をターゲットにしたプロテイン商品「La protein」をECサイトで販売するBeautydoorsは、Shopifyの定期購入アプリを導入することで売上の半分が定期購入となり、継続的なマーケティングに成功しています。
また、インフルエンサーのゆうこすさんとコラボしSNSを利用して商品のアピールを行ったり、YouTubeとの連携で動画コンテンツを用いた情報発信も行っており、ターゲット層を見事に捉えた手法で集客を行っています。
Eコマースに関するよくある質問
Eコマース導入を検討する際に多く寄せられる質問に、答えていきましょう。
- Eコマースとは？
- Eコマース導入する企業側のメリットは？
- Eコマースは購入者側にどんなメリットがある？
- Eコマースを導入するならECモールと自社ECサイトどちらがおすすめ？
- Eコマースは将来的にどうなっていく？
Eコマースで確実な成果を目指すために、気になる点や疑問は解消しておいてくださいね。
Eコマースとは？
Eコマースは日本語では「電子商取引」といい、インターネット上で商品の販売やサービスの提供を行うことを意味します。
楽天市場やAmazonなどの通販サイトや公式サイトのオンラインショップなどが、Eコマースを利用した販売方法に当てはまりますよ。
くわしくは【Eコマースとは？インターネットで商取引をする仕組みのこと】の項目で解説しているので、あわせてご覧ください。
Eコマース導入する企業側のメリットは？
Eコマースをビジネスに導入すると、企業側は主に以下のメリットが得られます。
- 所在地に関係なく世界中に販売範囲を広げられる
- 24時間365日利用者のタイミングで購入してもらえる
- 利用者の希望に沿った商品やサービスを提供しやすい
- 利用者が実店舗へ出向く手間やリスクを減らせる
- 店舗運営費や人件費を削減できる
- 顧客データやリピーター率、満足度などがわかりやすい
くわしくは、【Eコマースを導入するメリット】の項目をチェックしてくださいね。
Eコマースは購入者側にどんなメリットがある？
Eコマースを利用する購入者側のメリットとしては、主に以下の点が考えられます。
- 好きなタイミングで購入できる
- 実店舗に出向かずに世界中の商品を購入できる
- 自宅などまで運んでもらえるなど
自分のタイミングで自宅から出ずに買い物ができるという利便性や、荷物を直接発送してもらえるといった購入者のメリットも考えながらEコマースを導入すると、高い効果が得られやすいでしょう。
Eコマースを導入するならECモールと自社ECサイトどちらがおすすめ？
Eコマースを導入するためには、お客様がインターネットを使って商品の購入やサービスを受けるためのECサイトが必要です。
ECサイトは大手通販サイトなどのECモールを利用するか、自社のECサイトを構築するかにわかれますが、人材やスキル、導入の目的にあわせてぴったりの方法を選ぶのがおすすめです。
具体的な導入方法や違いなどは、【コマースを導入する方法は主に2種類】の項目で紹介しているのでご覧ください。
Eコマースは将来的にどうなっていく？
新型コロナウイルス感染症予防などの影響から市場が拡大し続けているEコマースですが、企業にも利用者にもメリットが多いので今後も発展していくと予想されます。
また、次世代のEコマースとしてスマホから取引するMコマースやVRなどを使ったVコマース市場も拡大しており、世相にあった新しい販売方法もどんどん生み出されていくでしょう。
【MコマースやVコマースについてはこちらの項目】で紹介しているので、あわせて読んでみてくださいね。
まとめ
Eコマースはインターネットを使って物理的な距離や営業時間などの制限をなくし、企業も消費者も便利に取引ができる仕組みです。
今回はEコマースを導入するメリットとして、以下のポイントを紹介しました。
- 所在地に関係なく世界中に販売範囲を広げられる
- 24時間365日利用者のタイミングで購入してもらえる
- 利用者の希望に沿った商品やサービスを提供しやすい
- 利用者が実店舗へ出向く手間やリスクを減らせる
- 店舗運営費や人件費を削減できる
- 顧客データやリピーター率、満足度などがわかりやすい
自社の商品やサービスをEコマースで提供すれば、実店舗や対面では得られないターゲット層や消費者からの生の声に触れられる可能性もありますよ。
Eコマースを導入するためには、主に以下の方法があります。
どの方法が自社に合っているか、スタッフのスキルや作成に割ける期間や費用も考慮に入れながら検討してみてくださいね。
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