• 基本知識

新しいビジネスモデル「D2C」とは?成功ポイントやメリット・デメリットなどを解説

商品やサービスを提供している事業者の方で、直接消費者に販売したいと考えている人は多いでしょう。

D2Cとは、メーカーなどの製造者が企画・製造した商品を、流通業者や小売店などの販売業者を通さずに、自社ECサイトを利用して消費者に直接販売を行うビジネスモデルのことです。

従来の通販との大きな違いは、amazonや楽天市場などの他社プラットフォームを利用せず、自社サイトで販売している点です。

本記事では、D2Cとは何なのか、またメリットやデメリット、成功するためのポイントなどについて解説していきます。

30秒で資料ダウンロード(無料)
EC運営なら【マイナビD2C】サービス概要

更新:
2024年10月22日

COLUMN INDEX

D2Cとは?

D2Cとは

D2Cとは、Direct to Consumerの略で、メーカーが中間業者を通さずに直接消費者に製品やサービスを販売するビジネスモデルです。このモデルは、ブランドと消費者の直接的なつながりを築くことができるため、顧客体験の向上や信頼関係の構築に大きなメリットがあります。近年、デジタルマーケティングの技術革新やSNSの普及により、D2Cモデルの重要性は急速に増しています。

特に、ECサイトの発展やスマートフォンの普及がD2Cビジネスの成長を後押ししています。D2Cにより、企業は顧客データを直接収集し、それを基にパーソナライズドな製品やサービスを提供することが可能です。例えば、これによって顧客の購買履歴や嗜好を理解し、より的確なマーケティング施策を打ち出すことができます。 D2Cモデルは、収益性の向上やマーケティングの自由度を高めるだけでなく、消費者にとっても優れた購買体験を提供します。このような双方向のメリットがあるため、D2Cは今後もますます注目されるビジネスモデルと言えます。

D2Cのメリットデメリット

D2C(Direct to Consumer)は、最近多くの企業が注目し始めたビジネスモデルです。D2Cには多くのメリットがありますが、デメリットも存在します。ここでは、D2Cのメリットとデメリットについて詳しく解説します。

まず、D2Cのメリットについて見ていきましょう。D2Cビジネスは、商品を直接消費者に販売するため、中間業者を介さない分、収益性が高いのが特徴です。また、販売方法が自由で、オンラインマーケティングやSNSを活用することで、顧客との直接的なコミュニケーションが可能です。さらに、顧客データを効果的に収集・蓄積することができ、パーソナライズドなサービスを提供することで、顧客満足度を向上させることができます。

次に、D2Cのデメリットを見ていきます。D2Cビジネスを成功させるためには、高品質な商品力が求められます。また、新規顧客を開拓するためには、マーケティングや広告に多大なコストがかかることが避けられません。さらに、ビジネスが軌道に乗るまでに時間がかかることも多いです。

以上のように、D2Cには多くのビジネス機会がありますが、同時にしっかりとした準備と戦略が求められます。それぞれのメリットとデメリットを理解し、自社のビジネスにどう取り入れるかを考えることが重要です。

D2Cのメリット

D2Cビジネスモデルには様々なメリットがあります。まず、収益性が高いことが挙げられます。メーカー自身が中間業者を省略して直接消費者に製品を販売するため、コストを削減し利益率を向上させることができます。また、売り方の自由度が高いため、自社のブランドイメージに合ったマーケティング戦略を自在に展開できます。

さらに、顧客データを収集・蓄積できる点も大きなメリットです。消費者との直接的な関係を築くことで、個々の顧客の嗜好や購買履歴を基にパーソナライズドされた製品やサービスを提供することができます。このようなデータの活用により、顧客満足度を高め、リピート購入や口コミによる新規顧客獲得に繋げることが可能です。

これらのメリットを最大限に活用することで、D2Cモデルはブランド力の強化やビジネスの成長を支援する強力な手段となります。

収益性が高い

D2C(Direct to Consumer)ビジネスモデルは、収益性が高い点で注目されています。その理由の一つに、中間業者を排除することで、余計な手数料やマージンを削減できることが挙げられます。企業は製造から販売までの各段階でコストを削減できるため、最終的に利益を最大化することが可能です。

また、D2Cモデルでは顧客データを直接収集することができます。このデータを活用して、顧客のニーズに合わせた製品やサービスを提供できるため、顧客満足度が向上し、リピート購入や顧客のロイヤルティが高まります。これがさらに収益の向上に繋がります。

具体的な成功事例として、自社の製品をECサイトで販売する企業が増えています。例えば、伝統的な製造業者がD2Cモデルを採用し、大幅なコスト削減を実現したり、直接消費者と対話することで新たな市場を開拓したケースがあります。これらの事例からも、収益性の高さがよくわかります。

売り方の自由度が高い

D2Cビジネスモデルは、売り方の自由度が高いという特徴があります。従来のB2BやB2Cモデルでは、中間業者やリテイラーに依存するため、価格設定やプロモーション方法について制約が多く存在します。しかし、D2Cではメーカーが直接消費者に販売するため、これらの制限がありません。

たとえば、限定商品や季節限定のプロモーションを迅速に企画・実施することができます。また、消費者からのフィードバックを迅速に反映させた商品改善や、新しいサービスの導入も容易です。これにより、マーケットトレンドに素早く対応することが可能となります。

さらに、さまざまな販売チャネルを活用することもできます。公式ECサイトだけでなく、SNSやオンラインマークプレース、さらにはポップアップストアなど、多様な手段で顧客にアプローチすることができます。この柔軟性が、D2Cの大きな魅力の一つです。

顧客データを収集・蓄積できる

D2Cビジネスの大きな利点の一つは、顧客データを直接収集・蓄積できる点です。これにより、消費者の購買行動や嗜好を細かく追跡することが可能になります。例えば、購入履歴や閲覧履歴、さらには消費者がウェブサイト上でどのようなページを見たかといった詳細なデータを活用することができます。

顧客データを蓄積することで、企業は消費者ごとにパーソナライズドなマーケティング戦略を立てることができ、よりターゲットに合った製品やサービスを提供することが可能になります。それが結果的に顧客満足度の向上とリピート購入の促進に繋がります。

また、このデータは新製品の開発や市場動向の分析にも活用できます。例えば、特定の製品がよく売れる時期や、どの地域で人気があるかといった情報を得ることで、より効果的なビジネス戦略を策定できます。顧客データの収集と蓄積は、D2Cビジネスの成功に不可欠な要素です。

D2Cのデメリット

D2Cというビジネスモデルは魅力的なメリットが多いですが、デメリットも存在します。まず、商品力が問われる点が挙げられます。直接消費者に販売するため、製品の質が非常に重要です。中途半端な商品だとすぐに消費者の評価が下がり、売上に影響を及ぼします。

次に、顧客の開拓にコストがかかる点があります。新しいブランドを立ち上げる際、初期のマーケティングや広告費用が大きく、早期に収益を上げることは難しいかもしれません。また、信頼を構築するまでに時間がかかるため、このプロセスは一般的に負担が大きいです。

最後に、ビジネスが軌道にのるまでに時間がかかる点も考慮すべきです。D2Cモデルは長期的な視点で計画することが求められます。顧客基盤を拡大し、リピート購入を増やすためには、持続的な努力と時間が必要です。このように、D2Cには多くの可能性がある一方で、慎重な計画と対応が求められます。

商品力が問われる

D2Cビジネスにおいて、商品力が最大のカギとなります。メーカーが直接消費者に販売するため、中間業者の関与がない分、商品そのものの品質や特徴が消費者の評価に直結します。高品質かつ独自性のある商品を提供することで、ブランドの信頼性が高まり、リピーターを獲得することが可能です。

具体例として、スキンケアブランドが天然成分を使用した高機能な製品を提供し、消費者の注目を集めたケースがあります。また、靴メーカーが顧客のニーズに応じたパーソナライズド製品を展開し、人気を博した事例もあります。これらはすべて、商品力が成功の鍵となったD2Cの好例です。

このため、D2Cビジネスを成功させるには、高い商品力を持つ製品の開発が必要です。市場調査や消費者のフィードバックを活用し、常に商品改善を行うことが求められます。商品力が高まることで、結果的に顧客満足度が向上し、ビジネスの成長につながるのです。

顧客の開拓にコストがかかる

D2Cモデルの一つの大きな課題は、顧客の開拓に多大なコストがかかることです。従来の流通経路を利用せず、直接消費者に販売するため、新規顧客を獲得するための広告費やマーケティング費用が膨らむことが多いです。

特に、デジタル広告やSNSマーケティングにかかる費用は無視できません。例えば、Google広告のクリック単価(CPC)やMeta広告のインプレッション単価(CPM)は、広告の効率や他の要因によって変動する可能性があり、初めての顧客を獲得するためには高額な費用が発生する可能性があります。

また、顧客ロイヤルティを高めるための施策も重要です。リピーターを増やすことで一人当たりの顧客ライフタイムバリュー(CLV)を向上させ、長期的な収益を見込むことができます。顧客のニーズに応じたパーソナライズドなアプローチや、定期的なプロモーションの提供が有効です。

このように、D2Cモデルの成功には初期投資が必要ですが、計画的なマーケティング戦略と持続可能な顧客関係の構築によって、長期的な収益を目指すことが可能です。

ビジネスが軌道にのるまでに時間がかかる

D2Cビジネスは直接消費者に製品を販売するため、最初から順調に軌道にのることは少ないです。ブランド認知度を高めるためには、マーケティングや広告の投資が必要ですし、商品力を証明するための顧客レビューやフィードバックを集める段階でもかなりの努力が求められます。この期間の長さは製品や市場によって異なりますが、多くの場合、数ヶ月から数年を要することがあります。

また、顧客データの収集と分析によってパーソナライズされたサービスを提供するには、初期段階でのデータ基盤の整備も必須です。特に、データの信頼性や量が十分でない初期段階では、戦略の見直しや調整が頻繁に発生することが多いです。D2Cビジネスを成功させるためには、長期的な視点と継続的な改善が必要不可欠です。リソースを効率的に活用しながら、着実にビジネスを発展させる努力が求められます。

D2Cの成功事例

D2C(Direct to Consumer)モデルは、多くの企業がそのメリットを活かして成功しています。ここでは、具体的な成功事例をいくつか紹介します。これらの事例を通じて、D2Cモデルがどのように企業に利益をもたらすかを理解できるでしょう。

企業がD2Cモデルを採用して成功した事例は、アパレル・コスメ・飲食など幅広い分野で見られます。

<D2Cの成功事例>

  • アパレル:COHINA、FABRIC TOKYO、SOEJU
  • コスメ:バルクオム、PHOEBE BEAUTY UP
  • 飲食:BASE FOOD、SAKE100、煎茶堂東京
  • 各企業は、Instagramでライブ配信を行いユーザーの意見をとり入れたり、SNS上のインフルエンサーを起用して商品を紹介したりと、さまざまな方法を使って自社商品のアピールをしています。

    D2Cモデルを上手に活用することで、さまざまな方面からビジネスの成功につなげることができます。企業は自らの強みを活かし、市場のニーズに応じた戦略を立てることで、D2Cモデルの可能性を最大限に引き出すことができるでしょう。

    D2Cを始めるためのステップ

    D2Cビジネスを始めるためにはいくつかのステップを踏む必要があります。まず、ターゲット市場の分析を徹底的に行いましょう。顧客のニーズや嗜好を正確に把握することが、成功の鍵です。次に、製品開発とブランド構築に注力します。製品の品質だけでなく、ブランドのストーリーやメッセージも大切です。第三に、効果的なマーケティング戦略を策定しましょう。SNSやECサイトを活用したデジタルマーケティングは特に有効です。最後に、顧客データの収集と分析を行い、個別対応策を導入します。これにより、より良い顧客体験を提供することが可能です。

    ターゲット市場の分析

    D2Cビジネスの成功には、ターゲット市場の分析が欠かせません。まず、どのような顧客層に製品やサービスを提供するのかを明確にすることが重要です。これには、年齢、性別、興味関心などのデモグラフィック情報を収集することが含まれます。

    次に、ターゲット市場のニーズや課題を理解するための市場調査を実施しましょう。アンケート調査やフォーカスグループ、SNSのフィードバックなど、多様な手法で顧客の声を集めることが効果的です。例えば、あるD2C企業は親の悩みを解決するパーソナライズドな製品を提供し、大きな成功を収めました。

    最後に、競合分析も重要です。競合他社がどのような製品やサービスを提供しているのか、どのようなマーケティング戦略を用いているのかを把握することで、自社の強みや差別化ポイントを見つけることができます。データドリブンなアプローチを取り入れ、継続的に市場トレンドをモニタリングすることで、より的確なターゲット市場の分析が可能になります。

    製品開発とブランド構築

    D2Cビジネスを成功させるための鍵となるのが、製品開発とブランド構築です。消費者に直接売るという特性上、製品のクオリティが一層重要になります。市場調査を通じて顧客が本当に求めているものを理解し、それに応じた製品を開発しましょう。特に、独自性やパーソナライズされた要素を持つ製品は、強い魅力を持ちます。

    次に、ブランド構築も重要な要素です。顧客との直接のつながりを築くためには、信頼と共感を得るブランドストーリーや透明性が求められます。一貫性のあるメッセージや、ビジュアルブランディングも重要です。

    SNSやコンテンツマーケティングを駆使して、ブランドのファンを増やすことも効果的です。例えば、インスタグラムでのビジュアル投稿やYouTubeでの製品紹介動画は、顧客との距離を縮める手助けになります。大事なのは、顧客があなたのブランドに共感し、支持したくなるような関係を築くことです。

    マーケティング戦略の策定

    D2Cビジネスにおいて、マーケティング戦略の策定は極めて重要です。まずは、ターゲット市場を明確にし、消費者の行動やニーズを深く理解することから始めます。この情報を基に、効果的なマーケティングキャンペーンを設計します。

    デジタルマーケティング技術の進化により、SNSや検索エンジン広告を利用して、ターゲット層を精密に狙うことが可能です。たとえば、InstagramやFacebook広告を通じて、製品の魅力を視覚的に伝えることができます。これにより、ブランディングと顧客の関与度が向上します。

    また、SEO(検索エンジン最適化)も重要な戦略の一つです。適切なキーワードを活用し、検索結果で上位に表示されることで、オーガニックなトラフィックを増加させることが期待できます。さらに、コンテンツマーケティングを通じて、信頼性ある情報を提供し、顧客との関係を強化します。

    マーケティング戦略の最終目標は、売上を増加させつつ顧客満足度を高めることです。データ分析を駆使して、どの施策が最も効果的かを常に評価し、改善を繰り返すことが求められます。こうした一連のプロセスが、D2Cビジネスの成功につながるのです。

    顧客データの活用方法

    D2Cビジネスの成功には、顧客データの活用が不可欠です。顧客データを効果的に活用することで、パーソナライズされた製品やサービスの提供が可能になります。まず、基本的な活用方法として、購買履歴や閲覧履歴を分析し、顧客の興味や行動パターンを把握することが重要です。これにより、顧客ニーズに合ったタイミングで適切な提案ができます。

    例えば、特定の顧客がよく購入する商品カテゴリーがある場合、それに関連する商品のプランやキャンペーンを通知することで、購買意欲を高めることができます。さらに、顧客のフィードバックを収集し、製品やサービスの改善に活かす方法も有効です。

    次に、顧客データはマーケティング戦略の策定にも役立ちます。セグメント化されたターゲットリストを作成し、メールマーケティングやSNS広告を駆使して効果的なコンテンツを発信することで、顧客とのエンゲージメントを強化できます。また、地理的なデータを活用して地域ごとに異なるキャンペーンを展開することも考えられます。

    最後に、顧客データの安全な管理とプライバシー保護についても注意が必要です。データの取り扱いに関する法規制を遵守し、顧客の信頼を損なわないようにすることが大切です。綿密に計画されたデータ活用戦略は、D2Cビジネスの成長を大きく支えるでしょう。

    データ収集の方法

    D2Cビジネスで成功するためには、顧客データの収集が重要です。データ収集の方法にはいくつかの手段がありますが、まずはウェブサイトやECサイト経由でのデータ収集が一般的です。たとえば、顧客が購入時に入力する情報や、閲覧履歴、クリック率などを収集することができます。

    また、SNSを活用したデータ収集も効果的です。フォロワーの属性や投稿への反応を分析することで、顧客の興味や関心を把握できます。特に、SNS上でのアンケートやキャンペーンを実施することで、ユーザーからの直接的なフィードバックを得ることが可能です。

    さらに、CRM(顧客関係管理)ツールを導入することで、顧客との接触履歴や購買履歴を効率的に管理し、より深いインサイトを得ることができます。例えば、顧客がどのような商品に興味を持っているのか、どのタイミングで購入する傾向があるのかを把握でき、マーケティング戦略を最適化することが可能です。

    以上のように、ウェブサイト、SNS、CRMツールを駆使してデータを収集することで、顧客理解を深め、より効果的なマーケティング活動を展開できるようになります。

    個別対応の策

    D2Cビジネスを成功させるためには、顧客ごとにパーソナライズされた対応が重要です。顧客データを効果的に活用し、それぞれのニーズや好みに合わせたアプローチを行うことで、顧客満足度を高められます。

    例えば、過去の購入履歴や閲覧履歴を用いて、個別にカスタマイズされた商品レコメンデーションや、特別なプロモーションを提供することが考えられます。これにより、顧客は自身が大切にされていると感じ、リピート率の向上につながります。

    また、パーソナライズされたメールマーケティングも有効です。顧客の誕生日や記念日に合わせた割引クーポンの提供や、購入後のフォローアップメールを送ることで、より深い関係を築くことができます。これにより、顧客ロイヤルティを強化し、長期的な収益性の向上を図ることができます。

    このように、個別対応の策を通じて顧客と直接的な関係を築くことが、D2Cビジネスの成功における重要な要素となります。

    まとめ:D2Cの可能性

    D2Cビジネスモデルは、直接消費者とつながることでブランド力を強化し、顧客データを最大限に活用する新しいビジネスの潮流です。特に、デジタルマーケティングの発展とSNSの普及が後押しとなり、オンライン市場での競争優位を築く手段として有効です。

    D2Cの成功の鍵は、収益性の高いビジネスを実現するための自由度の高い売り方、膨大な顧客データの収集と活用、そしてパーソナライズドな製品やサービス提供にあります。しかし、商品力の維持や顧客獲得にはコストがかかるため、戦略的なアプローチと持続的な努力が必要です。

    今後もD2Cはますます進化し、多くの企業がこのビジネスモデルを取り入れることで、顧客との直接的な関係性を築き、収益性を高めるチャンスが広がるでしょう。D2Cを適切に活用することで、貴社のビジネスも大きな飛躍を遂げる可能性があります。

    資料ダウンロード

    この記事の監修・著者情報

    • マイナビD2C 佐藤

      約10年ほどメンズ・キッズのアパレルSPA~小売の販売~MD及びバイイングを従事。その後、フリーランスでWebマーケティング、EC運営、メディア運営や事業企画を経験した後、BtoBマーケティング支援企業に入社。クライアントのEC、サービスのSNSやSEOなどを提案し運用改善する。2022年11月より現職。

    • マイナビD2C 橋元

      2007年マイナビ入社。マイナビウーマンで副編集長を経験し、2018年よりkurassoのメディアに携わる。2019年よりkurassoでECサイトを立上げ、1年目で1.5億の売上を出すECサイトに成長させた。現在はkurassoの事業責任者を務めている。

    OUR SERVICE

    サービス紹介

    • shopify
    • shopifyplus
    • BASE (ベイス)
    • ecforce
    • makeshop by GMO makeshop by GMO
    • futureshop
    • EC-CUBE
    • W2 SOLUTION
    • リピストクロス
    • CAMPFIRE
    • amazon
    • Rakuten

    マイナビD2Cは、お客様の自社ECサイト作成、物流・CS体制の構築に至るまでECに必要な内容を全面的にサポートするEC支援サービスです。
    ECスペシャリストによるECサイト構築からユーザー動向のリサーチ、SNSを活用した露出・販促活動のバックアップまで、
    お客様と売れるECサイトに育てていきます。

    • ECサイト制作

      日本11位のドメインレートを持つマイナビD2CのECパートナーが徹底サポート。

    • コンサルティング

      データを活用し、売上最大化のためのアクションが途切れない活発なショップへ。

    • 物流支援

      物流システム(WMS)・発送業務を得意とする倉庫の選定など、安心・安全な物流フローを 構築。

    • マーケティング支援

      なかなかリソースを割けない広告運用やカスタマーサポートを支援し、ケアの行き届いたサービスを実現。

    CLIENT WORKS

    事例紹介

    抱える課題が違えば、適切なソリューションはそれぞれ異なります。
    多くの企業様と様々なメディアの成長を見守ってきたノウハウが、私達の財産です。

    株式会社デクノバース 様

    ECサイト

    株式会社デクノバース 様

    ECサイト

    WOMAN PLUS 様

    ECサイト

    事例一覧を見る

    CONTACT

    資料請求・お問い合わせ

    デジタルソリューションを導入したいが何から始めたら良いか分からない。
    既存のメディアをもっと有効に活用し、成長させたい。
    自社にリソースがなく、導入から運用までアウトソーシングしたい。

    上記のようなお悩みレベルのご相談がある企業様、課題を探すところから
    サポートが必要な企業様もぜひお気軽にお問い合わせください。